一般社団法人日本AM協会とは

AM技術はDXのキーテクノロジー

AM(Additive Manufacturing:付加製造)を取り巻く環境は、世界的に大きな変化が見られます。テクノロジーの進歩により、適用領域が大きく拡大し、生産プロセスの超高度化・超効率化が現実のものとなっております。例えば、3Dプリンターでないと不可能な「複雑な内部構造設計」による金型製造、「複数部品一体化」による組立レス、無在庫の生産システムなどが現実に始まっております。

またDX(Digital Transformation)時代において、AM関連技術が注目されております。AMはものづくりのデジタル化技術に他なりません。バーチャルとフィジカルの融合による「デジタルツイン型の生産プロセス」であり、デジタル化した製造プロセスをネットワークで繋ぎ、完全に同期した「分散生産プロセス」も可能となります。そして、AMで正確・迅速に再現できるならデータ保存だけで良しとする「在庫レスの革命」も視野に入ってきております。

AMを取り巻く様々な要素

Additive Manufacturingはまだまだ発展途中の技術ですが、装置を語るだけでなく、様々な技術と連動した新しいモノづくりプロセスへと進化しております。

AMを取り巻く様々な要素

デジタル・ドリブン・フローによる変革

AMによるデジタル ドリブンのフローであれば、現地で自社設備や人材を持たなくても良いというケースも出てきます。
AM設計フローが実現できることで、製造業のDXにつながる新しい価値創出が生まれてきます。

デジタル・ドリブン・フローによる変革 出所:株式会社Nextage

Industry4.0とAM

AI、ビッグデータ、IoT、ロボット化といった第4次産業革命の大きな流れの中で、AM技術を含む「モノづくりのデジタル化」は、コロナ禍を契機として、一気に加速しております。カーボンニュートラルが求める効率化も追い風になっています。

このモメンタム(momentum)を我が国のモノづくりの力に活かしていくことが、求められております。この際に重視すべきは、日本の強みである「現場のカイゼン力」を活かした形を求めるということです。現場における「カイゼン」も意識しながら、AM技術を活用し、「DX」と「カイゼン」と「AM」が結びつく革新的生産プロセス、海外で真似ができないそうしたものづくりの環境を追求していくべきと考えております。

こうした思いをもって、私ども日本AM協会は、国内外の3D関連企業と経済産業省様を始め関連研究機関を含む産学官連携のもとで、「AMによる新たなモノづくりの変革」の創出支援を目指します。

Industry4.0とAM 出所:経済産業省、ローランド・ベルガー資料から作成
https://premium.toyokeizai.net/articles/-/5330

Industry4.0 3つのコンセプト 出所:ローランド・ベルガー

所在地 〒553-0003
大阪市福島区福島5-6-16 ラグザ大阪2F
交通アクセス JR環状線 大阪駅 内回り・福島方面 1駅 → JR環状線 福島駅 徒歩1分
JR東西線 北新地駅 1駅 → JR東西線 新福島駅 出口① 徒歩3分

GoogleMapで経路を調べる

設立年月 2022年3月8日
目的 当会は、3Dものづくり普及促進会の活動を全面的に引き継ぎ、Additive Manufacturing(以下 AM(付加製造)と言う)に関する技術の向上及び普及並びにAMを適用した構造物の品質性能の高度化を図り、日本及び世界のものづくり産業の発展に寄与することを目的とする。
会長
(代表理事)
永安 悟(Nagayasu Satoru)
事業内容
  1. ①AM関連技術に関する技術の調査及び研究
  2. ②AM関連技術に関する人材育成
  3. ③AM関連技術に関する研究会、講習会、講座、セミナー、展示会等の企画、開催
  4. ④AM関連技術に関する技術の相談、指導、助言、教育及び普及促進
  5. ⑤AM関連技術に関する技術の認証及び認定
  6. ⑥AM関連技術に関する刊行物の発行及び広告
  7. ⑦行政その他国内外の学協会及び研究機関等との連携、連絡及び調整
  8. ⑧AM関連の物品販売及び役務提供
  9. ⑨その他本協会の目的を達成するために必要な事業
会員数 正会員  17社
賛助会員 39社
(2024年11月時点)
連絡先 TEL(事務所):050-6883-2173
Email:info@jsam.or.jp
沿革 2014年2月 
「3Dものづくり普及促進会」発足(事務局:立花エレテック)
2019年1月 
近畿経済産業局と連携して「Kansai-3D実用化プロジェクト」発足(事務局:3Dものづくり普及促進会)
2022年3月 
「一般社団法人日本AM協会」設立